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2008年6月アーカイブ米国の国立補完代替医療センターが出資し、ニューヨークのマウント・サイナイ医科大学で実施されたマウス研究において、アルツハイマー病に対するブドウ種子エキスの効果が示唆された。 同研究において、ヴィニフェラ種（カヴェルネ・ソーヴィニョン）ブドウ種子の非常に純度が高い100%水溶性ポリフェノール性エキスを含んだ水、あるいはプラセボとして純粋な水を5ヵ月間マウスに与え、認知機能評価テストや脳細胞サンプルで確認したところ、水のみのマウスと比べ、ブドウ種子エキス含有水を摂取していたマウスでは、アルツハイマー病型の認知低下に大きな減少が見られた。 これは、アルツハイマー病型認知障害の原因と考えられている、脳に生じるアミロイドと呼ばれる分子を妨げるためである
同研究は、米神経科学学会誌「ジャーナル・オブ・ニューロサイエンス」6月18日号に掲載されている。
2007年、米国総人口の約8%に相当する2400万人が糖尿病、という統計が米国疾病対策予防センター(CDC)により24日公表された。この数字は2年間で300万人以上増加したことを表している。さらに、5700万人が糖尿病リスクが高い予備軍と推定されている。 成人の年齢・男女別では、全年齢層において男性・女性ともに増加している。しかし、特に高齢者に多く、60歳以上の高齢者の25%が糖尿病であった。 米国の健食業界誌「ファンクショナル・イングリディエンツ」によると、今まで燃料費上昇などによるコスト増を何とか吸収していた原料サプライヤーも、最近の輸出規制や自然災害、燃料費急騰による原料不足などにより、原料価格に反映せざるを得なくなってきている。 米ベース原料のサプライヤーであるBENEO-Remy社は、近々原料価格を約40%上げ、Croda Health Care社は同社が供給するオメガ－3魚油の価格を７月１日から10~20%引き上げる（グレードにより異なる）、と発表した。 BENEO-Remy社によると、世界的に米の需要が増加し、生産を上回っているため、昨年に比べると米の価格は約2倍となり、また、ベトナム、インド、エジプト、中国、カンボジアなどの国々が輸出規制をしていることも大きな要因だという。 「THE DAILY KOREA NEWS」に掲載されたサムスン研究所の報告によると、2007年韓国の国民医療費支出は国内総生産（GDP)の6%に拡大、今後の急速な高齢化により、医療サービスが疾病治療から健康維持や疾病予防・管理に焦点が当てられる見通しである。 全国経済人連合会もヘルスケアをエネルギーやエンターテイメントと並ぶ8大有望事業群に選定、医療サービスを除いた健康機能食品や医療機器などの市場規模は10兆ウォン（約1兆円）超と推測されている。 すでに食品メーカーは相次いで訪問健康管理コンサルティングやオーダーメード型の健康機能食品事業に参入、ウンジン食品や韓国ヤクルトなどは、その訪問販売組織を活用し、健康コンサルティングや健康機能食品事業を拡大させている。 また、ＩＴ関連企業は病院の情報化やホームヘルスケアを融合したユビキタス・ヘルスケア部門に注力し、携帯電話、ＰＣ、ＴＶなどと医療情報ネットワークを融合させ、検診サービスなどを提供している。
米国の医学会誌「ジャーナル・オブ・アメリカン・メディカル・アソシエーション（JAMA）」に掲載された研究で、セントジョーンズ・ワートはADHD（注意欠陥過活動性障害）に対し、プラセボ群と比較して効果が見られなかった。
米国Bastyr大学が実施した同無作為プラセボ対照二重盲験は、ADHDの6～17歳の子ども54人を対象に、8週間にわたり実施された。参加者は、セントジョーンズ・ワート300mg（有効成分のヒペリシン0.3％に標準化）、あるいはプラセボを1日3回8週間摂取するグループに無作為に選ばれ、第1、2、4、6、および8週目に不注意性と多動性における変化を評価した。 その結果、両グループにおいて症状の改善は見られたものの、セントジョーンズ・ワートにプラセボ以上の効果もまた確認されないことが示唆されている。 しかし研究者らは、セントジョーンズ・ワートの別の有効成分であるハイパーフォリンは有効であるかもしれない、と言及した。ハイパーフォリンはセロトニン、ドーパミン、ノルエピネフリンなどの重要な脳内化学物質の再取り込みを阻害する、と考えられている。研究者は、ハイパーフェリンの含有量がより多く安定しているセントジョーンズ・ワート製品が出てきた際に、ADHDに対する効果の研究をする価値があるだろう、としている。
米国の健食業界誌「ファンクショナル・イングリディエンツ」によると、欧州連合（EU）は中国からのクエン酸に6ヵ月間39～49％のアンチダンピング税を賦課、その後も延長される可能性があるという。
同誌によると、2004～2007年の間中国から輸入されたクエン酸は37％増加し、価格は6％低下、そのためEUの製造会社2社の市場占有率と利益は減少した。 今回の課税により、欧州におけるクエン酸の価格は上昇し、中国からの輸入も継続すると見込まれている。 米国でも食品原料供給会社のADM、Tate & Lyle Americas、およびCargillが、米国商務省および米国国際貿易委員会（ITC）に、中国およびカナダのクエン酸に対し、アンチダンピング税を賦課するよう要求している。
大手グローバル製薬会社のグラクソ・スミスクライン（GSK)社は4月末、減量効果表示（weight loss claim)を疾病効果表示（disease claim）として扱うよう、米国栄養士会、肥満協会、および体重管理の協会とともにFDAに対し、要請書を提出している。 彼らによると、肥満と体重超過は、特定の疾病に対し大きなリスク要因であるため、「減量」効果をうたい販促されている製品は医薬品として扱われるべきであり、減量サプリメントにはそれをサポートするほどの科学的根拠が無い、としている。 この要請に対し、米国の各健食団体やメーカーらからはもちろん強い反発の声が上がっている。 ちなみに同GSK社は、米国FDAに初めて承認された非処方薬の抗肥満薬「Alli」の販売を昨年夏から米国で開始し、その売上げは非常に好調であるという。 |
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