2009年1月アーカイブ

2006年米国のダイエット＆スポーツフーズ市場は183億ドル、9.1％の成長を遂げ、2004年のエフェドラ禁止やローカーボブーム終焉による落ち込みから回復しつつあります。

なかでも引き続き著しい成長を見せているのが、スポーツ＆エネルギー飲料分野で、両者合わせて24％の成長を遂げました。エネルギー飲料はカフェイン含有が問題視されてきていることもあり、トレンドが変わりつつあります。

また、注目に値するのは、ニュートリションバーおよび食事代替品で、2006年はマイナス、あるいはゼロ成長からプラス成長への転換年となりました。

減量ピルは、FTCに目をつけられていますが、今後も堅調な成長が予測されます。サプリメントではありませんが、昨年の7月にOTC薬としても認められた減量薬Alli（オリスタット）の売上げは絶好調で、2007年の半年間だけでも最高1億ドルを売り上げると予測されています。

2006年米国の健康産業市場は10％成長の850億米ドル（9.8兆円）に達し、1998年以降最も大きく成長した年となりました。
サプリメント分野は224億ドル（2.6兆円）で5％成長、自然＆有機食品、機能性食品、および自然＆有機パーソナルケア分野はいずれも2ケタ成長。サプリメントでは、肯定的な科学データによるビタミンDが好調で、スペシャリティでは、魚油、プロバイオティクス、酵素が成長率トップ3でした。
機能性分野では、エネルギー・スポーツ飲料が前年よりは減速したものの2ケタ成長で同分野の成長をけん引。
ハーブ分野は、スーパーフルーツの成長によりなんとか成長を維持し、減量分野では、食事代替品が久々にプラス成長に回復しました。
（ダイエット＆スポーツフーズ分野に関する詳細は、2月発売予定のNBJ次号にてお伝えいたします。）

さらに、2006～2007年に米国健康食品業界の懸念だったことには、食の安全性（大腸菌汚染のほうれん草、中国のメラミン問題など）が主な問題として挙げられ、原産国表示義務化の議論が最熱化しています。
また、魚油が処方薬として販売されるなど、傾向としてサプリメント、OTC、処方薬の境界線があいまいになりつつあります。